英会話教室のホームページの作り方｜体験レッスンの導線と月謝・教材費の表示

英会話教室のホームページを、これから作る方や作り直す方に向けた記事です。

体験レッスンの申し込みをどこで受けるか、月謝と教材費をどう載せるかを先に決めると、ページと機能が絞れます。

特定商取引法の特定継続的役務にあたる契約の表示も含め、制作会社へ相談する前に決めておきたいことをまとめます。

読み終えたときに、見積もりの内容が判断できる状態になることを目指しています。

• 1. このサイトで何が決まれば成功か
• 2. ディレクトリ構成（ページの一覧）
• 3. 必要な機能
• 体験レッスンの申し込み導線
• 月謝・教材費の表示と特定商取引法（継続的役務）
• 4. 見た目・レイアウトの方向性
• 5. よくある失敗
• 6. 費用を見積もる前に決めること

1. このサイトで何が決まれば成功か

学びたい人や保護者が、対象とコース、講師、月謝を確認し、体験レッスンを申し込めることを目指します。

制作の前に、次の3つを決めておきます。

• 子ども向けと大人向けのどちらを主軸にするか、両方なら入口をどう分けるか
• 体験レッスンを無料にするか有料にするか、何回まで受けられるか
• 申し込みをフォーム・LINE・電話のどれで受け、誰が何日以内に返すか

英会話教室の入会は、体験レッスンを経てから決まることが多いです。

そのため、公開後は体験の申込数と、体験後の入会数を分けて数えます。

申込数が増えても入会に結びつかないときは、サイトではなく体験当日の案内を見直します。

2. ディレクトリ構成（ページの一覧）

ページ構成とURLの案です。

子ども専門か、大人も受け入れるか、教室が1つか複数かに合わせて選びます。

すべてのページを一律に追加する必要はありません。

既存ページのURLをこの表だけを理由に変えず、原稿の準備と確認の担当、制作の見積もり範囲を照らし合わせてください。

3. 必要な機能

基本の案内と、運用に応じて選ぶ機能を分けます。

予約カレンダーやLINEでの受付は、体験の枠を誰が管理し、返信を誰がするかを確認して選びます。

体験レッスンの申し込み導線

英会話教室のサイトで最も大切な行き先は、体験レッスンの申込フォームです。

ボタンの文言、フォームの項目、申し込み後の流れの3つをそろえます。

ボタンは1種類、行き先は1つにする

「体験レッスンを申し込む」のように、何が起きるかがわかる文言を全ページで同じにします。

ページによって「お問い合わせ」「見学予約」「資料請求」と変わると、保護者はどれを押せばよいか迷います。

コースのページには、そのコースを選んだ状態で開くフォームへのリンクを置きます。

フォームの項目は、氏名・年齢または学年・希望の曜日と時間・英語の経験・連絡手段の5つを軸に10個以内に収めます。

住所や生年月日など、体験の前に要らない項目は入会時に聞きます。

申し込み後に何が起きるかを先に書く

返信までの日数・当日の所要時間・持ち物・保護者の同席の可否を、フォームの上に書きます。

体験後に入会を強く勧めないと決めているなら、そのことも書くと申し込みの心理的な負担が下がります。

自動返信メールには、受け付けた内容と、教室からの連絡予定日を入れます。

公開前に、携帯のメールアドレスでもテスト送信し、迷惑メールに入らないかを確かめます。

申込数と入会数を分けて数える

フォームの送信完了ページを別のURLにしておくと、申込数をアクセス解析で数えられます。

体験の実施数と入会数は、教室側の台帳で月ごとに記録します。

この3つの数字がそろうと、サイトを直すべきか、体験の中身を直すべきかがわかります。

月謝・教材費の表示と特定商取引法（継続的役務）

英会話教室の料金表示には、特定商取引法の「特定継続的役務提供」の決まりが関わることがあります。

自分の教室の契約がどちらにあたるかを確かめてから、料金ページの書き方を決めます。

特定継続的役務にあたる契約と、サイトに関わる義務

語学の教授は、特定継続的役務の7つの役務の1つです。

期間が2か月を超え、入学金・受講料・教材費などの合計が5万円を超える契約が対象になります。

消費者庁の特定商取引法ガイド「特定継続的役務提供」に、対象の要件と事業者の義務が載っています。

対象になると、契約前に概要書面を渡し、契約後に契約書面を遅滞なく渡す義務があります。

書面を受け取った日から8日間はクーリング・オフができ、その後も中途解約ができます。

語学教室の中途解約で請求できる額には上限があり、開始前は1万5千円です。

開始後は、提供済みの対価に加えて、5万円か契約残額の20%のいずれか低い額までと定められています。

サイトに書くべき決まりではありませんが、料金ページの「退会時の精算」は、この上限と矛盾しない内容にします。

広告については、著しく事実に相違する表示や、著しく優良・有利だと誤認させる表示が禁止されています。

同ガイドのQ＆Aでは、1か月単位で更新される月謝制は原則として対象外とされています。

ただし、教材の販売などで実態として2か月を超えて契約に拘束されると判断されると、対象になることがあると書かれています。

月謝制でも、年間教材をまとめて売る教室は、この点を消費生活センターや専門家に確認してください。

料金ページの書き方

入会金・月謝・教材費・施設費・年会費を、それぞれ別の行に分けて税込で書きます。

消費者に価格を示すときは税込価格で表示することが求められ、国税庁の「総額表示」の義務付けに認められる表示の例が載っています。

「月々○○円」だけを大きく見せ、入会金と教材費が小さな注記にある表示は、申し込み後の不信につながります。

初年度にかかる合計の例を、コースごとに1つ書いておくと、保護者は比べやすくなります。

入会金無料などのキャンペーンは、期間と条件を同じ場所に書きます。

価格や内容を実際より良く見せる表示は、景品表示法でも規制されています。

「TOEIC○点アップ」「ネイティブ講師が全クラス担当」などの表現は、根拠を示せる範囲で書きます。

サイトと契約書面を同じにする

サイトの料金・回数・振替の規定と、概要書面・契約書面の内容は、同じ人が同じ時期に更新します。

料金を改定したときは、サイト、申込フォームの自動返信、書面の3か所を同じ日に直します。

古い料金のページが検索に残らないよう、改定日をページに書き、旧ページは消すか転送します。

4. 見た目・レイアウトの方向性

最初の画面には、実際の教室とレッスン風景の写真を置き、体験レッスンの申込ボタンを近くに置きます。

年齢別の入口を写真の下に並べ、保護者と大人の学習者がそれぞれ自分のコースへ進めるようにします。

生徒の顔が写る写真は、本人と保護者の掲載許可を書面で取り、退会後の扱いも決めておきます。

素材集の外国人の写真を講師のように見せる使い方は避けます。

子ども向けの色づかいでも、料金と規定の文字は保護者が読める大きさを保ちます。

英語の見出しを飾りに使う場合も、日本語を主にして英語は補助にします。

公開中の教育機関のサイトは、学校・大学のWebデザイン事例で制作者がわかるものだけを集めています。

5. よくある失敗

公開前は、保護者や学習者が条件と申込先を確認できるかを、次の観点で点検します。

• 月謝しか書いておらず、入会金と教材費が申し込み後に分かる
• ボタンの文言と行き先がページごとに違い、どこから申し込むか迷う
• 講師が「ネイティブ」とだけ書かれ、人数や担当コースがわからない
• 振替・休会・退会の条件が書いていない
• 生徒の写真の掲載許可を取っていない
• サイトの料金と契約書面の金額が違う

6. 費用を見積もる前に決めること

制作費は、ページ数だけでなく、原稿と写真を誰が準備するか、申込フォームと予約の仕組みをどこまで持つかで変わります。

全国470社の制作会社を調べた2026年の調査では、料金を公式サイトに載せる会社は26%、最低プランの中央値は30万円でした。

原稿作成を対応サービスに掲げる会社は9%にとどまるため、コースと料金の文章は教室で用意する前提で考えます。

撮影はレッスン中に行うか、休講日に講師だけで行うかで、許可の手間と点数が変わります。

初期の制作費と、サーバー・保守・更新代行などの継続費用を分けて比べます。

複数の会社へ相談する場合も同じ範囲を伝え、税込総額、追加作業、公開後の引き継ぎと解約時の条件を確認してください。

相談の前に決めることは発注前に決める5つのことにもまとめています。

実際に公開されている教育機関のサイトを見て決めたい場合は、制作者が分かっているものだけを集めた学校・大学のWebデザイン事例をご覧ください。

制作会社とスタッフの名前まで載せています。

近い業種の作り方はダンススクールのホームページの作り方でも説明しています。

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次の関連記事は、教室や習い事など近い業態のガイドです。

対象年齢や契約の形の違いを分けて参考にしてください。

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