ドメインを入れるだけで、どのドメイン管理サービス（レジストラ）で契約しているかを判定します。あわせて有効期限・移管ロックの状態・ネームサーバーを日本語で解説。「このドメイン、どこで取ったんだっけ？」をはっきりさせるためのツールです。
RDAP（新しい登録情報照会の仕組み）と、従来のWHOIS（43番ポート）の両方から情報を取得しています。
.jp ドメインはWHOISに管理事業者名が公開されないため、その場合はネームサーバーから推定して「推定」と明記します。推定はあくまで参考であり、実際の契約先とは異なることがあります。確実に知りたい場合は、更新案内のメールや請求の記録をご確認ください。
ドメインをどこで取ったか分からなくなりました
このツールでレジストラ名が出れば、そのサービスの管理画面にログインしてみてください。.jp で判定できない場合は、(1) ネームサーバーの提供元（同じ会社でまとめて契約しているケースが多い）、(2) 更新案内のメールを「ドメイン 更新」などで検索、(3) クレジットカードの明細、の順で探すのが現実的です。それでも分からなければ、Whoisの登録者メールアドレス宛にレジストラから通知が届いているはずです。
「移管ロック中」と出ました。解除すべきですか？
移管の予定がないなら、ロックしたままが安全です。移管ロック（clientTransferProhibited）は、第三者に勝手にドメインを持っていかれるのを防ぐ仕組みです。他社へ移管するときだけ、レジストラの管理画面で一時的に解除します。逆に「ロックなし」と出た場合は、かけておくことを推奨します。
ドメイン移管はいつでもできますか？
いいえ。取得・移管から60日間は移管できません（レジストラ間移管の共通ルール）。また有効期限の直前も避けるべきで、移管には数日〜1週間かかるため、期限の2週間前までには手続きを始めてください。移管すると有効期限が1年延長されるのが一般的です（費用も1年分かかります）。
WHOISに自分の住所や電話番号が出ています
ドメイン登録者の情報は原則公開されます。個人で取得している場合は、「Whois情報公開代行」を設定すると、レジストラの情報に置き換わります。お名前.comやムームードメインでは無料または低額で提供されています。ただし .co.jp などの属性型JPドメインは法人の実在確認が目的のため、代行は使えません。
🔒 調査結果と一時データの取り扱い
- 調査結果を検索履歴として蓄積・公開しません。調べた対象を利用者別に一覧化したり、他の利用者が検索できる履歴として公開したりする機能はありません。
- 検索履歴を残しません。誰が何を調べたかを紐づけて蓄積することはしません。会員登録・ログインも不要です。
- 第三者に提供・販売しません。営業リストや広告目的での利用もありません。
- サーバー負荷を抑えるため、判定結果を有効期間最大1時間の一時キャッシュとして保持する場合があります。連続アクセスの制限には、IPアドレスをハッシュ化した値と実行回数を使い、最終受付から10分間の有効期限を設けています。この制限用データに元のIPアドレスは保存しません。
- 調べた対象は共有用にURLの
#以降に付きますが、この部分は通常のHTTPリクエストでは送信されません。URLを共有すると、受け取った方には調査対象が伝わります。
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