ドメインを入れるだけで、どのドメイン管理サービス(レジストラ)で契約しているかを判定します。あわせて有効期限・移管ロックの状態・ネームサーバーを日本語で解説。「このドメイン、どこで取ったんだっけ?」をはっきりさせるためのツールです。
RDAP(新しい登録情報照会の仕組み)と、従来のWHOIS(43番ポート)の両方から情報を取得しています。
.jp ドメインはWHOISに管理事業者名が公開されないため、その場合はネームサーバーから推定して「推定」と明記します。推定はあくまで参考であり、実際の契約先とは異なることがあります。確実に知りたい場合は、更新案内のメールや請求の記録をご確認ください。
ドメインをどこで取ったか分からなくなりました
このツールでレジストラ名が出れば、そのサービスの管理画面にログインしてみてください。.jp で判定できない場合は、(1) ネームサーバーの提供元(同じ会社でまとめて契約しているケースが多い)、(2) 更新案内のメールを「ドメイン 更新」などで検索、(3) クレジットカードの明細、の順で探すのが現実的です。それでも分からなければ、Whoisの登録者メールアドレス宛にレジストラから通知が届いているはずです。
「移管ロック中」と出ました。解除すべきですか?
移管の予定がないなら、ロックしたままが安全です。移管ロック(clientTransferProhibited)は、第三者に勝手にドメインを持っていかれるのを防ぐ仕組みです。他社へ移管するときだけ、レジストラの管理画面で一時的に解除します。逆に「ロックなし」と出た場合は、かけておくことを推奨します。
ドメイン移管はいつでもできますか?
いいえ。取得・移管から60日間は移管できません(レジストラ間移管の共通ルール)。また有効期限の直前も避けるべきで、移管には数日〜1週間かかるため、期限の2週間前までには手続きを始めてください。移管すると有効期限が1年延長されるのが一般的です(費用も1年分かかります)。
WHOISに自分の住所や電話番号が出ています
ドメイン登録者の情報は原則公開されます。個人で取得している場合は、「Whois情報公開代行」を設定すると、レジストラの情報に置き換わります。お名前.comやムームードメインでは無料または低額で提供されています。ただし .co.jp などの属性型JPドメインは法人の実在確認が目的のため、代行は使えません。
🔒 調べた内容は記録・公開しません
- 検索した内容を保存・一覧化・公開しません。調査結果をデータベース化して検索できるようにしたり、他の利用者に見せたりすることは一切ありません。
- 検索履歴を残しません。誰が何を調べたかを紐づけて蓄積することはしません。会員登録・ログインも不要です。
- 第三者に提供・販売しません。営業リストや広告目的での利用もありません。
- サーバー負荷を抑えるため、判定結果のみ最大1時間の一時キャッシュに保持し、時間の経過で自動的に消えます。連続アクセスの制限用にIPアドレスをハッシュ化した値を最大10分間だけ保持します(元のIPアドレスは保存しません)。
- 調べた対象は共有用にURLの
#以降に付きますが、この部分はサーバーにもアクセス解析にも送信されません。
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